1人当たり付加価値額は付加価値額÷従事者数で示される。
付加価値額の代わりに、売上高総利益（粗利益）を使う場合もある。
製造業や建設業などで売上原価に社員の労務費や減価償却費が含まれる場合は、売上高総利益に「労務費」、「減価償却費」を加えて計算する。
アルバイトやパートは正社員との給与比で換算をする。凡そで構わなければ、アルバイトとパートを0.5人で計算しても構わない。
業種業態によっても差があるが中小企業の場合、一人当たり付加価値額の平均は約800万円、目標は1,000万円だ。
一人当たり付加価値額を把握していないと、業務量に比例して従業者を増やしてしまい、売上が増えても利益は残らない。
1人あたりの付加価値額を上げるためには、分子にあたる付加価値額（粗利）の絶対額を増やすか、分母の従業者を減らすか、いずれかとなる。
多くの場合、従業者を現状維持で、付加価値額（粗利）を増やす方法を検討する。
社歴とともに、事業数が増えている場合は棚卸を行い、利益率の高い事業に経営資源を集中させることで、売上をさらに拡大できないかを検討する必要がある。
利益率が低い、もしくは赤字の事業は、従業者を減らして売上を維持する方法を検討する。
儲かる事業と儲からない事業を把握することが、経営基盤を強化するためのスタートになる。
